男性の年齢別平均年収

国税庁によると毎年民間給与実態統計調査を実施しており、日本国民の平均年収は422万円となっています。しかしこれは日本国民全員の収入の平均値であり、より現実的でリアルな数字を見るには、年齢別の平均年収を見るのが一番です。厚生労働省の「平成28年度賃金構造基本統計調査」によると、男性の場合、20から24歳で209万円、25歳から29歳で245万円、30歳から34歳で286万円、35歳から39歳で323万円、40歳から44歳で360万円、45歳から49歳で401万円、50歳から54歳で425万円、55歳から59歳で411万円、60歳から64歳で291万円、65歳から69歳で270万円となっています。やはり50代で給与のピークを迎え、定年を迎えるとグッと減ることが分かります。

40代後半からは20代の二倍近い給与を得ているのも一つの傾向です。これが大学や大学院卒だと給与も高くなり、20歳から24歳で221万円、25歳から29歳で254万円、30歳から34歳で305万円、35歳から39歳で356万円、40から44歳で412万円、45歳から49歳で477万円、50歳から54歳で515万円、55歳から59歳で501万円、60歳から64歳で373万円、65歳から69歳で400万円となっています。60歳の定年を迎えても給与に大きな落ち込みがないのが特徴です。

女性の年齢別平均年収

これが女性の場合、20から24歳で199万円、25歳から29歳で225万円、30歳から34歳で243万円、35歳から39歳で253万円、40歳から44歳で261万円、45歳から49歳で268万円、50歳から54歳で269万円、55歳から59歳で259万円、60歳から64歳で218万円、65歳から69歳で212万円となっています。50代で給与のピークを迎えることに変わりはありませんが、男性と比べて未だに賃金格差がある現状が見て取れます。年齢を重ねるにつれて大きく増額しないのも女性が置かれている現状です。当然、大学や大学院卒の場合であれば給与は高くなるものの、やはり男性ほど給与が増えていかない状態が読み取れます。雇用形態によっては賃金格差はさらに広がるようです。

一例として、正社員以外の雇用形態での男女差を見てみると、男性が20歳から24歳で188万円であるのに対し、女性の場合は177万円、25歳から29歳で209万円に対し192万円、30歳から34歳で225万円に対し196万円、35歳から39歳で233万円に対し197万円、40歳から44歳で237万円に対し194万円、45歳から49歳で241万円に対し190万円、50歳から54歳で247万円に対し187万円、55歳から59歳で246万円に対し181万円、60歳から64歳で252万円に対し183万円と、男性は正社員以外の採用でもそれなりに年収を上げていくのに対し、女性の場合は200万円を超えることなく雇用が続いていっています。

転職のきっかけに

平均年収を見てみると、改めて自分の収入や労働環境を見直すきっかけになるでしょう。

転職を考える際にや職種を選ぶ際には、年収を比較考量するのも一つの方法です。